5Gの整備などで通信回線が高速化し、スマートフォンやSNSが普及するなかで、さまざまな業界・業種の企業がPRやマーケティング活動に動画コンテンツを利用する動きが広がってきました。今やスマートフォンでの動画視聴が当たり前になり、世代を問わず日常的に動画視聴を楽しめる環境が整備されつつあります。
この流れを受け、中小企業にこそ動画マーケティングが効果的だとする考え方があります。
本コラムでは、中小企業が動画マーケティングを採り入れることをおすすめする理由と、動画制作から動画活用までのポイントをご紹介します。
中小企業で自社の商品・サービスの紹介やブランディングに動画活用を検討しているかたはぜひご参考になさってください。
動画マーケティングが中小企業のブランディングに効果的な理由とは？
中小企業にこそ動画を活用したマーケティング施策が有効だとされる理由はどこにあるのでしょうか。従来のマス広告、特にテレビCMと比較した場合の効果について解説します。
・テレビCMよりも低予算でのブランディングが可能だから
テレビCMにかかる莫大な費用を捻出するのは中小企業では難しいことが多いですが、動画広告であれば比較的低予算で実施することが可能です。
動画制作と運用をあわせても月間100万円から200万円の予算があれば十分に配信できると言われます。ターゲットの絞り方次第では予算100万円以内でも運用できるでしょう。
・費用対効果を正確に把握できるから
中小企業が実際にテレビCMを実施し、業績が上がったとしても、厳密な効果検証が難しいという問題があります。
それに対して、YouTube広告に代表されるWebの動画広告は、費用対効果の計測の正確さが特長です。これは、Web広告全般の強みでもあります。
動画広告であれば、コンバージョンがどれだけ獲得できたかを正確に知ることができ、ブランドリフト（効果）調査※を実施すれば好感度や購入意向などからブランドイメージがどれだけ向上したのかを具体的に知ることができます。
※ブランドリフト（効果）調査……「認知度」「好意度」「購入意欲」といったブランディング系の効果指標を測定するためのアンケート調査。現在、GoogleやFacebook、LINEなどの各社が調査サービスを実施している。
中小企業における動画マーケティングのメリット
中小企業が実際に動画マーケティングを行う場合、前述の通り、テレビCMに比べて低予算でのブランディングが可能であるほか、おもに次のようなメリットがあると言われます。
・動画マーケティングは消費者行動のすべてのファネルに効果的
動画マーケティング施策の一環となる動画広告は、現在ではYouTubeをはじめとする動画共有プラットフォームやSNSで多くの人に日常的に視聴されています。
なお、動画広告はマーケティング施策のうち「認知」段階に有効であるというイメージが一般的かもしれませんが、実際には「検討」段階と「行動」段階のユーザーに対しても効果があると言われています。
・動画広告でリーチできるユーザー数の多さ
たとえば動画共有サービスのなかでも世界最大規模のYouTubeの場合、YouTube公式情報の「世界中での利用状況」をみると、月間ユーザーは20億人以上、モバイル端末での再生時間のうちYouTubeの総再生時間が70％以上を占めていると言います。また、株式会社ガイアックスが主要SNSのユーザー数について2020年に発表した資料によると、国内の月間アクティブユーザー数（18～64歳）はおよそ6,500万人以上にのぼると言います。
このようなユーザー数の多さを考えれば、従来のテレビCMと比較して心配する必要はないでしょう。YouTube広告を活用すれば中小企業でもじゅうぶんに動画マーケティングの効果を得ることができるでしょう。
・制作・運営のコストをおさえやすく、中小企業でも挑戦しやすい
社内に動画制作の専門知識を持った人材や専用のソフトウェアが無くても、予算と納期に応じて適切な制作会社に外注することができれば、失敗のリスクとコストをおさえることができるでしょう。
引用元：
YouTubeプレスルーム「数字で見るYouTube」
https://www.youtube.com/intl/ja/about/press/
2020年12月更新！ 12のソーシャルメディア最新動向データまとめ
https://gaiax-socialmedialab.jp/post-30833/
参考記事：
中小企業におけるマーケティングのデメリット
メリットが多い一方でデメリットとして挙げられるのが、制作から運営までにかかるコストと労力、人的リソースやノウハウの問題です。中小企業が動画マーケティングに取り組む際のデメリットと課題はおもに次の通りです。
・人的リソースやノウハウの問題
動画の制作には、不要なシーンのカットやテロップ挿入、BGMの合成といった一連の編集作業を要し、数十秒間の動画であっても制作には想定以上に時間がかかることがあります。
高品質な動画をより効率的に制作するには専門のソフトウェアのほか、本格的な動画制作のノウハウを持った人材が必要になるでしょう。
・発注後のディレクションの必要性
人的リソースの問題については、予算によっては制作会社に外注するという考え方があります。しかし、制作を外注することによるデメリットもあります。
とくに企業のブランディングにおいては、制作会社側と認識の相違が起こってしまう場合があります。これを防ぐには依頼者側が構成や絵コンテの段階からディレクションにかかわり、完成イメージを正しく共有することが必要になります。
なお、動画制作には一定の時間がかかるため、制作会社は短納期に対応できない場合があります。最短でも2週間、長くて数ヵ月の制作期間を見積もる必要があり、スピーディーな制作を求める場合は外注ができないこともある点に注意しましょう。
まとめ
中小企業にこそ動画マーケティングがおすすめである理由と、動画マーケティングを実施する際のメリット・デメリットについてご紹介しました。
動画制作およびマーケティングについて社内に知見が無い場合、特に中小企業においては動画活用に敷居の高さを感じるかたもいるかもしれません。
動画マーケティングの費用対効果の高さを踏まえて予算を出し、制作会社を活用するのも有効な手段のひとつです。
YouTubeマーケティングに特化した企業である株式会社Suneight（サンエイト）は、豊富な実績とノウハウで企業のYouTubeマーケティングを支援しています。
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参考記事：
動画マーケティングの成功事例と動画制作ポイント！
